AI利用率は38.2%｜会社員の生成AI使用実態調査

調査結果を引用するときの確認事項

• 調査対象：会社員400名。会社400社の調査ではありません。

• 実施時期：本記事に掲載する調査は2026年5月の結果です。

• 全体の利用状況は400名、利用頻度・時短実感はAI利用者153名が掲載集計の対象です。

• 時短は回答者の自己申告です。計測実験・年間追跡・因果効果の検証ではありません。

• 年代・性別・企業規模ごとの回答人数と設問全文は本ページには未掲載です。属性差を判断するときは、元集計と設問の確認が必要です。

2026年9月16日更新：50時間の日数換算、時短実感の解釈、将来予測、見出し構造を修正しました。割合を引用する際は、設問・対象人数・調査時期とセットで記載してください。

掲載集計では、業務で生成AIを利用する回答者は153名、全く利用していない回答者は194名、以前利用していたが現在は使っていない回答者は53名でした。利用状況と時短の実感を整理した調査であり、スキルやキャリアへの影響を測定した結果ではありません。

【本記事の主要な発見】

・業務での生成AI利用率は38.2%(153/400)、完全未利用は48.5%(194/400)——「使う・使わない」の二極化が鮮明

・AI利用者153名のうち55.6%が、週1時間以上の業務時間削減を実感したと回答。年間の実測削減時間や、未利用者との生産性差を示す数値ではありません。

・利用率は20代(45.2%)が最高、60代(22.4%)が最低——世代格差は約2倍

・男性41.5%、女性34.8%——性別格差は約7ポイント、業界より小さい

1. 全体利用率(n=400)

業務での生成AI利用状況を会社員400名に尋ねた結果:

・利用している:38.2%(153名)

・全く利用していない:48.5%(194名)

・以前利用していたが現在は使っていない:13.3%(53名)

「使う・使わない」の中間層である「離脱者」が13.3%存在する点は注目に値します。一度試したが定着しなかった層であり、再アクティベーションのターゲットとして無視できない規模です。

2. 利用頻度の分布(n=153・AI利用者ベース)

AI利用者153名の利用頻度内訳:

・ほぼ毎日:20.3%(31名)

・週に数回:32.7%(50名)

・週1回程度:30.1%(46名)

・月数回以下:17.0%(26名)

「週に数回以上」のヘビーユーザーは合計53.0%——AI利用者の半数強が日常的に使う水準まで定着。一方、「月数回以下」のライトユーザーも17.0%存在し、利用頻度のグラデーションは大きく分布しています。

3. 時短効果の実感(n=153)

AI利用者153名に「業務時間の削減実感」を尋ねた結果:

・週1時間以上削減できている:55.6%(85名)

・週30分〜1時間削減:23.5%(36名)

・週30分未満の削減:13.7%(21名)

・削減効果は感じていない:7.2%(11名)

掲載内訳では、何らかの時間削減を実感した回答者は合計92.8%です。これは本人の実感を尋ねた結果で、作業品質や実際の削減時間を計測したものではありません。計算例として、週1時間の削減が年間50週続くと仮定すると50時間です。1営業日8時間なら50÷8＝6.25営業日分に相当します。年間50週・1日8時間はいずれも換算のための仮定です。

4. 年代別利用率の格差(n=400)

年代別の業務AI利用率:

・20代:45.2%

・30代:42.3%

・40代:37.5%

・50代:30.1%

・60代以上:22.4%

掲載値では20代45.2%に対して60代以上22.4%で、割合の比は約2倍です。これは掲載集計の差を表すもので、年代が利用を決める原因だと示す結果ではありません。各年代の回答人数と、業種・役職などの構成を確認して解釈してください。

5. 性別格差(n=400)

性別別の業務AI利用率:

・男性:41.5%

・女性:34.8%

掲載値の差は41.5%−34.8%＝6.7ポイントです。割合の差と倍率は別の指標なので、そのまま業界差・役職差の倍率と比較しません。この集計だけで、どの属性がAI利用の主要因かを順位付けすることはできません。

6. 企業規模別の利用率

従業員規模別の利用率を見ると:

・大企業(1000名以上):46.5%

・中堅企業(300-999名):40.2%

・中小企業(50-299名):35.8%

・小規模企業(50名未満):30.4%

掲載集計では企業規模ごとに利用率の違いが見られます。ただし、業種・役職・年代などの構成も異なる可能性があり、企業規模そのものが利用率の差を生んだとは断定できません。比較には各区分の回答人数と集計条件の確認が必要です。

7. 未利用・離脱層の理由（掲載集計対象247名）

「全く利用していない」194名と「以前利用していた」53名、合計247名(61.8%)の「未利用・離脱層」の理由を分析:

1位:業務でAIを使う場面が想像できない 32.8%

2位:会社の方針として禁止されている/明確な許可がない 24.7%

3位:使い方を学ぶ時間がない 19.4%

4位:情報漏洩やセキュリティが不安 14.6%

5位:過去に試したが期待した結果が得られなかった 8.5%

掲載された理由からは、業務での利用場面を具体的に示すこと、会社の利用方針を明確にすること、学習や情報管理を支援することが検討課題になります。どの施策が最も有効かは、この回答比率だけでは判断できません。

この調査データの読み方：母数・設問の範囲と、言えること・言えないこと

本調査の数値は、設問ごとに集計の母数（何人の中の割合か）が異なります。引用や社内資料への転記の前に、次の3点を確認してください。

3つの母数を取り違えない（400名・153名・247名）

• 400名（回答者全員）：業務での生成AIの利用状況、年代別・性別・企業規模別の利用率。38.2%は「会社員400名のうち153名」という意味です。

• 153名（業務でAIを利用している回答者）：利用頻度と時間削減の実感。55.6%は「AI利用者153名のうち85名」で、会社員全体の55.6%ではありません。

• 247名（全く利用していない194名と、以前利用していた53名の合計）：未利用・離脱の理由。32.8%は「247名のうちの割合」で、会社員全体の割合ではありません。

たとえば「会社員の55.6%がAIで週1時間以上の時短を実感」と書くと、母数を400名に読み替えた誤りになります。正しくは「AI利用者153名のうち55.6%」です。（出典：株式会社スリスタ『企業の生成AI活用実態調査2026』（n=400））

この調査から言えること

• 2026年5月時点の回答者400名では、業務で生成AIを利用している人が38.2%、全く利用していない人が48.5%、以前利用していたが現在は使っていない人が13.3%でした。

• AI利用者153名の中では、利用頻度にばらつきがあり、時間削減の実感も「週1時間以上」から「感じていない」まで分かれています。

• 掲載集計では、年代・性別・企業規模の区分ごとに利用率の違いが見られます。

• 未利用・離脱層247名の理由の上位は「業務でAIを使う場面が想像できない」「会社の方針として禁止されている/明確な許可がない」でした。

この調査だけでは言えないこと

• 企業の導入率：回答者は会社員個人です。「日本企業の38.2%がAIを導入している」とは読めません。同じ会社に導入されていても、本人が使っていなければ「利用していない」に入ります。

• 利用率の推移：1時点の調査のため、増えているか減っているかは分かりません。

• 実際の時短効果：時間削減は本人の実感で、作業時間を計測した結果ではありません。

• 属性が利用率を決める原因：年代・性別・企業規模の差は掲載集計の差で、業種や役職の構成の違いを取り除いた比較ではありません。

• 業界別・役職別の利用率：本ページには掲載していません。同じ調査の別レポートで扱っています（下記）。

他の調査と利用率を比べるときの注意

「AI利用率」は調査ごとに定義が違うため、数字をそのまま並べて高い・低いを判断できません。比べる前に、次の4点がそろっているかを確認してください。

• 何を数えているか：個人の利用経験（私生活を含む）、業務での利用、企業としての導入のどれか。本調査は「業務での生成AI利用」を会社員個人に尋ねています。

• 誰に聞いたか：会社員か、学生や無職を含む個人か、企業の担当者か。

• いつ聞いたか：本調査は2026年5月です。生成AIは利用状況の変化が速いため、調査時期の違いは結果の違いにつながりえます。

• 選択肢の切り方：「以前利用していたが現在は使っていない」を別に数えるかどうかで、利用率の分母と分子が変わります。

国の統計で個人・企業の生成AI利用を確認したい場合は、総務省の情報通信白書で各年の調査方法と定義を確認したうえで比較してください。

同じ調査の別レポート（本ページに無い切り口）

• 役職別：役職別のAI業務利用率レポート

• 業界別：12業界別のAI業務利用率ランキング

• 業界×役職：業界と役職のクロス分析

• 企業規模×活用段階：企業規模別の活用ステージ分析

• 使っているツール：職場の生成AIツールシェア

• 事故・ヒヤリハット：AI事故・ヒヤリハットの実態、事故予防の運用設計

• 社内ルール：AIガイドライン整備の実態

レポートごとに集計区分（たとえば企業規模の分け方）が異なる場合があります。複数のレポートの数値を組み合わせて引用するときは、各レポートの母数と区分を確認してください。

引用するときの書き方の例

本記事の数値を社内資料や記事で引用するときは、母数と調査時期を数値の隣に書くと、読み手が取り違えにくくなります。以下は編集部が作成した記載例です。

【良い例】
会社員400名のうち、業務で生成AIを利用している人は38.2%（153名）。
AI利用者153名のうち55.6%が「週1時間以上の業務時間削減」を実感（自己申告）。
出典：株式会社スリスタ『企業の生成AI活用実態調査2026』（n=400、2026年5月実施）
https://doyamarke.surisuta.jp/notes/pr01-usage-rate-report

【避けたい例】
・日本企業の38.2%がAIを導入している（会社員個人の回答を企業の導入率と読み替えている）
・会社員の55.6%がAIで週1時間以上時短できる（母数153名を400名と読み替え、実感を実測として書いている）
・AIを使うと年間50時間削減できる（換算のための仮定を実績として書いている）

業務での使い方：自社のAI利用状況を同じ物差しで測る

本調査の数値は、自社の状況を確かめるときの参考値として使えます。ただし調査対象の会社員400名と自社の社員では、業種・職種・年代の構成が違います。自社の数値が高いか低いかを決めつけるのではなく、同じ区分で測って、どこから手を付けるかを決める材料にしてください。

手順1：社内アンケートを同じ区分で作る

本記事の掲載区分に合わせて設問を作ると、母数の取り方をそろえて比べられます。以下は編集部が作成した設問例で、本調査の設問原文ではありません。

Q1. 業務で生成AI（ChatGPT、Gemini、Copilotなど）を利用していますか。（全員・単一回答）
  1. 利用している
  2. 以前利用していたが、現在は使っていない
  3. 全く利用していない

Q2. どのくらいの頻度で利用していますか。（Q1で1と回答した人・単一回答）
  1. ほぼ毎日　2. 週に数回　3. 週1回程度　4. 月数回以下

Q3. 生成AIの利用で、業務時間はどのくらい減ったと感じますか。（Q1で1と回答した人・単一回答）
  1. 週1時間以上　2. 週30分〜1時間　3. 週30分未満　4. 削減効果は感じていない

Q4. 利用していない、または利用をやめた主な理由は何ですか。（Q1で2・3と回答した人）
  1. 業務でAIを使う場面が想像できない
  2. 会社の方針として禁止されている／明確な許可がない
  3. 使い方を学ぶ時間がない
  4. 情報漏洩やセキュリティが不安
  5. 過去に試したが期待した結果が得られなかった
  6. その他（自由記述）

集計メモ：Q1は全回答者、Q2・Q3はQ1=1の人、Q4はQ1=2・3の人を分母にする。
Q3は本人の実感なので、実測した時間とは分けて報告する。

Googleフォームでアンケートを作る作業そのものもAIで短縮できます。設問文をChatGPTに渡し、Google Apps Script（GAS）でフォームを自動作成する手順は、次の動画とChatGPT×GASでGoogleフォームを作る手順の解説記事で紹介しています。

手順2：未利用の理由ごとに、最初の打ち手を分ける

本調査では、未利用・離脱層247名の理由が分かれていました。どの施策が最も有効かはこの回答比率だけでは判断できないため、自社のQ4の結果を見て、多い理由から順に対応を検討してください。

• 使う場面が想像できない：部署の定型業務からAIに任せられる作業を1つ選び、使い方の例を共有します。例として、会議の録音から議事録を作る手順をClaudeで議事録を作る方法で解説しています。

• 禁止されている／明確な許可がない：使ってよいツールと入力してよい情報を文書で示します。同じ調査で勤務先のガイドライン整備状況を集計したAIガイドライン整備実態レポートも参考になります。

• 学ぶ時間がない：最初に覚える業務を1つに絞り、短いテンプレートを配る形にすると、学習の負担を小さくできます。

• 情報漏洩やセキュリティが不安：入力禁止情報と、問題が起きたときの報告ルートを決めます。運用の設計はAI事故予防の運用設計レポートで扱っています。

• 期待した結果が得られなかった：出力の誤りを前提にした確認手順を用意します。確認の方法はAIハルシネーション対策の解説記事にまとめています。

手順3：社内報告は「母数・時期・実感か実測か」を添える

社内アンケートの結果を経営層や部門に報告するときは、次の形でまとめると、本調査との比較と自社の数値の性質が一緒に伝わります。

【社内AI利用状況アンケート 結果報告】
実施時期：YYYY年MM月　回答者数：◯名（対象：◯◯部門／全社）
・業務で生成AIを利用している：◯%（◯名／回答者全員◯名）
・以前利用していたが現在は使っていない：◯%（◯名）
・全く利用していない：◯%（◯名）
・利用者のうち「週1時間以上の時短を実感」：◯%（◯名／利用者◯名）※自己申告
・未利用・離脱の理由 上位3つ：①◯◯ ◯% ②◯◯ ◯% ③◯◯ ◯%（分母：未利用・離脱◯名）

参考値（社外調査）：会社員400名のうち業務で生成AIを利用している人は38.2%
出典：株式会社スリスタ『企業の生成AI活用実態調査2026』（n=400、2026年5月実施）
※回答者の業種・職種・年代構成が自社と異なるため、優劣の判断には使わない

次のアクション：◯◯（担当：◯◯、期限：◯◯）

この調査データを使った実践記事

会社員のAI業務利用率が分かったあとは、自社で使い始める手順や、使うときのルール作りに進むと調査結果を実務に生かせます。

• 中小企業のAIマーケティング入門：月1万円から始める具体的な進め方を解説しています。

• 仕事で使えるプロンプトの書き方：再現性を上げる6要素と業務別テンプレートを解説しています。

• 生成AI活用ガイドラインの作成テンプレート：7項目のテンプレートと5ステップでの作り方を解説しています。

• 役職別のAI業務利用実態：課長と一般社員の利用率の差を解説しています。

おすすめの無料ドヤマーケAIサービス！

ドヤスライド

テーマや要点から構成を整え、提案資料・営業資料・ホワイトペーパーのスライド作成をAIで効率化します。

▶ ドヤスライドを無料で試す

会社員のAI業務利用実態2026（30秒結論）

全国会社員400名調査では、業務で生成AIを利用している回答者は38.2%、全く利用していない回答者は48.5%でした。AI利用者153名のうち55.6%が「週1時間以上の業務時間削減」を実感したと回答しています。自己申告の結果であり、実際の作業時間を計測した実験ではありません。

本サイトを運営する株式会社スリスタは、全国の会社員400名を対象に「企業の生成AI活用実態調査2026」を実施しました。本記事では利用状況・利用頻度・時間削減の実感を紹介します。

よくある質問(FAQ)

Q1. 日本企業の業務AI利用率はどれくらいですか?

A1. 本調査(n=400・2026年5月実施)では、業務での生成AI利用率は38.2%。約半数の48.5%が「全く利用していない」状況で、利用層と未利用層の分断が鮮明です。

Q2. AIを使うとどのくらい業務時間が削減できますか?

A2. 本調査では、AI利用者153名の55.6%が「週1時間以上の業務時間削減」を実感したと回答しています。全員が同じだけ削減できるという意味ではありません。仮に週1時間を年間50週削減した場合は50時間で、1日8時間換算なら6.25営業日分です。年間の実績を測定した結果ではありません。

Q3. 「使う人と使わない人」の差は今後どうなりますか?

A3. この1時点の調査だけでは、将来の利用率や、利用者と未利用者の差がどう変わるかは予測できません。同じ設問・対象条件による継続調査が必要です。年代や企業規模による違いも、それぞれの回答人数や属性構成を確認して解釈してください。

Q4. 38.2%は日本企業のAI導入率ですか?

A4. いいえ。本調査は会社員400名に個人として業務での利用状況を尋ねた結果で、会社単位の導入率ではありません。会社がAIを導入していても、回答者本人が業務で使っていなければ「利用していない」に含まれます。

Q5. 他の調査とAI利用率の数字が違うのはなぜですか?

A5. 調査ごとに、数えている対象（個人の利用経験・業務での利用・企業の導入）、回答者の範囲、調査時期、選択肢の切り方が異なるためです。本調査は2026年5月に会社員400名へ「業務での生成AI利用」を尋ねたものです。比較するときは、定義と対象がそろっているかを先に確認してください。

Q6. 業界別や役職別のAI利用率は分かりますか?

A6. 本ページには掲載していません。同じ調査の業界別ランキングのレポートと役職別のレポートで公開しています。

Q7. 自社の社員のAI利用率を測るにはどうすればよいですか?

A7. 「利用している／以前利用していた／全く利用していない」の3区分で全員に尋ね、利用者には頻度と時短の実感、未利用者には理由を尋ねる方法があります。本記事の「業務での使い方」に、編集部が作成した設問例と報告テンプレートを掲載しています。分母を設問ごとに分けて集計してください。

まとめ

この調査は、会社員400名の回答から、業務での生成AI利用状況と時間削減の実感を整理したものです。利用率、利用頻度、時間削減の実感では集計対象が異なるため、引用する際は対象人数と設問を一緒に示してください。自己申告の時短実感から、実測の生産性向上やAI導入の因果効果を断定することはできません。

自社で導入を検討する場合は、対象業務・確認担当・入力できる情報を決め、小さな範囲で試してください。導入前後の作業時間だけでなく、確認・修正の時間と成果物の品質も記録すると、自社で継続するか判断しやすくなります。

---

資料はこちらからダウンロードできます

完全版PDFレポート(年代別×性別×規模別×業界別の全クロス集計/未利用層分析/時短効果データ/監修者コメント収録)を無料でダウンロードいただけます。

https://doyamarke.surisuta.jp/download/pr01-usage-rate

---

本記事の引用について

本記事の数値・図表は、本サイトを運営する株式会社スリスタが独自に取得・公開している一次調査データです。引用される際は、出典「株式会社スリスタ『企業の生成AI活用実態調査2026』(n=400)」と明記の上、本ページURLへのリンクをお願いいたします。